最近会社を辞めたマスラオです。
今回は、「こんな会社は倒産しそうだ」という危険性のある会社の特徴についてまとめてみました。
ウォーターサーバーが撤去される
社員の福利厚生と言えば何を思い浮かべますか？
保養施設？住宅手当？年金制度？それとも手厚い有給休暇でしょうか。
今挙げたものは、比較的大きな福利厚生ですが、あると嬉しい小さな福利厚生として、
ウォーターサーバーやドリンクベンダーがあります。
コンビニで水を買うのではなく、会社にいながらウォーターサーバーで水をくめたら、
お財布的にもとても助かりますよね。
経営不振の初期段階にある会社は、まずこうした小さな福利厚生を削ることで
少しでもコストを削減しようとします。
ウォーターサーバーやドリンクベンダーなどが、撤去・有料化したら、
「ちょっとヤバイのかも？」という認識を持った方が良さそうです。
偉い人が売り上げに言及しなくなる
今まで高々と売上高を発表していた社長や経営陣が、
「なぜか最近はおとなしい」と思うことはありませんか？
それには、「発表しない」のではなく、「発表できない」理由があるのです。
上場している会社なら売上高を公表しなくてはいけませんが、
非上場の会社には、売上高の公表義務はありません。
なので、本来は、社員に対して売上高を公表する必要はないのですが、
社員のモチベーションアップなどの理由から、売上高を公表している企業が多いようです。
売上高を公表しないということは、
売り上げがそれほど良くなく、赤字が出ている可能性もあるということを考えた方が良さそうです。
反対に、売り上げが良いのに社員に売上高を開示しない場合もあり、
これは開示した結果、社員からの福利厚生の圧力が高まるのを避けるためのようです。
どちらにせよ、
「毎決算期売上高を発表していたのに、最近は売上高について誰も言及しなくなった」
という状況にピンときたら要注意です。
気づいたら毎週人が辞めている
「あれ、あそこの席先週までは人がいたのに、今は誰もいなくなってる」
「この部署、久しぶりに来たけど何だか空席が目立つなあ」
なんて思ったことありませんか。
離職率の全体平均は、平成29年度の数値でおよそ8.5%ほどですが、
IT業界など流動性の高い業界では30%ほどになることもあるようです。
基本的に「ホワイト企業」と呼ばれるような企業は、
離職率も1%や2%のところが多いです。
自分が属する業界・業種の離職率はどのくらいでしょうか。
業界平均と比較して、「最近あまりにも人が辞めすぎじゃないか？」と感じたら、
その直感は正しい可能性があります。
経営成績などの情報を掴むのは、基本的に職位が上の人の方が早いと思いますので、
重要なポジションについている人が辞め始めたら、
「何かあったのかも？」と考えるた方が良いでしょう。
制度・組織の改変が頻繁にある
経営状態が良くない会社が、制度・組織の改変を頻繁に行う理由は2つあります。
1. 現状を打破しようと、組織を変えることで会社を変えようとしている。
2. 制度の改変を頻繁に行うことで、問題の所在をうやむやにする。
1つ目は、制度改変自体が目的になってしまっている点で問題であり、
2つ目は、制度改変によって真っ当な効果が起こることを期待していない点でよくありません。
正直2つ目まで行くと、もう倒産間近という気もしますが、
1つ目の理由の場合であっても、
制度改変⇨混乱⇨退職者増加⇨経営悪化⇨制度改変という
負のループに陥ることが多いです。
抽象的な目標が多くなる
具体的に「何をいつまでにどうする」という目標がなくなり、
単純に「がんばる」という目標が上から掲げられるようになります。
さすがに、そのまま「がんばる」という目標を打ち出す経営者はいないと思いますが、
たとえば、こんな抽象的な目標が目安になると思います。
・一人ひとりが自分の業務に責任感を持つ
・自分たちの職務領域で自分たちにできることを最大限やる
・各々が助け合って仕事を進めていく
重要ではあるものの、実際に何をすれば良いのかわかりにくい目標が、
会社の戦略を決める経営会議などで真面目に提示されるようになります。
もちろん現場の社員たちは、具体的に何をやれば良いのかわからないので、
各々の解釈をして混乱するか、今まで通り変わらずに仕事をするかのどちらかでしょう。
目標設定が曖昧な会社は、
経営陣が具体的に問題を把握できていないか、有効な解決策を提示できていないため、
これからの経営についても望み薄と言えるでしょう。
昇給しない
これは最もわかりやすい兆候かもしれません。
今まで、定期的に昇給してきた給料が、ある時を境に「一切昇給しなくなった」
あるいは、「昇給幅が極端に小さくなった」ということはありませんか。
もちろん、実力主義の会社であれば、
個人の実力に応じて昇給も決まるので、定期的な昇給はなくてもおかしくはないのですが、
定期昇給が行われるはずの会社で昇給が行われなくなったら末期でしょう。
このような場合には、経営不調云々というよりは、
自分の労働力が買い叩かれないように、より良い条件の会社に移るべきだと思います。
まとめ
これらに当てはまった会社が必ずしも経営不調に陥っている会社であるという確証はありませんが、
経営状態を一社員の目線で判断するには、有用な視点ではないかと思います。
ミクロな視点で、「この会社は大丈夫か」を測るにはうってつけの指標ではないでしょうか。
私が会社を辞めた時に考えていたことは、以下の記事に書いています。
よろしければ、この記事と一緒にぜひ読んでみてください。