任天堂・ソニー・マイクロソフト連合軍がついに誕生【米中貿易摩擦】

こんにちは、マスラオです。

ゲーマーなら誰しも、任天堂、ソニー、マイクロソフトの

三大ハードメーカーが協力する姿を夢見たことがあるでしょう。

 

米中貿易摩擦のおかげで、どうやらそれが実現したようです。

(不本意な形で)

 

 

ハードメーカー連合が対中制裁関税に反対

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記事によると、任天堂、ソニー、マイクロソフトは、

中国からの輸入品に、25%の関税をかけることに反対する書簡を提出。

書簡は、3つの会社の法務代表の連名で、米通商代表に提出されたとのことです。

 

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書簡には3社の法務代表のサインが!感慨深いですね

 

対中関税によるゲーム業界への影響は?

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書簡からポイントを抜粋してみます。

なお、書簡の全文はこちらのサイトから読むことができます。

 

長年ゲーム業界を引っ張ってきた3社だけあって、

今回の対中制裁関税が、アメリカのゲーム業界全体に悪影響をもたらすことが

説得力をもって語られています。

 

・ゲーム業界は、アメリカのテクノロジーの進化に貢献し続けている

・ゲーム機は複雑なサプライチェーンのもと生産される製品である

・関税は中小規模のゲームメーカーにも悪影響である

・関税はゲームだけでなく、広範囲で技術革新を妨げる

・関税は中国の知的財産権侵害の対抗策として効果的でない

 

上のまとめをもう少しわかりやすく書くと、以下のような感じです。

 

アメリカ経済に大きく貢献しているゲーム業界ですが、

その原動力は、世界で製品パーツを生産する複雑なサプライチェーンにあります。

 

サプライチェーンの中核をなす中国に制裁を加えることは、

ゲーム機の安定供給に甚大な被害をもたらし、

アメリカのゲーム産業の雇用が失われるだけでなく、

他分野も含め、将来的なイノベーション創出の機会も失われます。

 

関税なんて何の得にもならないばかげたことは、どうかおやめくださいませ。

 

直接的に3社が困るのは、販売する価格を上げなければいけないことで、

ゲーム機の売上が悪くなることです。

 

・アメリカに輸入されるゲーム機の97%は中国で生産されている

                 ↓

・アメリカが中国からの輸入品に25%の関税を課す

                 ↓

・アメリカへの輸入コストがかさむため、3社はゲーム機を値上げする

                 ↓

・ゲームが売れなくなる

 

この事態を避けるために、3社は、対中関税によるデメリットを示そうとして、

書簡の中で、ゲーム業界の雇用が減るとか、技術革新が起こらなくなるとか

様々な理由を考えて、対中関税を思いとどまらせようとしているわけです。

 

日本への影響は?

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日本への影響については、直近ではないと言っていいでしょう。

 

ただし、実際に対中関税が発動された場合、3社がそれによってかさむコストを

アメリカで販売されるハードウェアにだけ上乗せするとは思えないので、

日本やヨーロッパなど、他の地域で販売されるハードも値上げの可能性はあります。

 

当面は、トランプの心変わりを待つしかなさそうですね。