こんにちは、マスラオです。
ゲーマーなら誰しも、任天堂、ソニー、マイクロソフトの
三大ハードメーカーが協力する姿を夢見たことがあるでしょう。
米中貿易摩擦のおかげで、どうやらそれが実現したようです。
（不本意な形で）
ハードメーカー連合が対中制裁関税に反対
【3社共同】ソニー＆任天堂＆マイクロソフトが対中制裁関税に反対を表明https://t.co/FBkeThZdSX
— ライブドアニュース (@livedoornews) June 27, 2019
消費者やゲーム業界で働く人々を傷つけ、米国の雇用に危険をもたらし、将来のイノベーションを阻害するとしている。 pic.twitter.com/LNpq3jxfN8
記事によると、任天堂、ソニー、マイクロソフトは、
中国からの輸入品に、25%の関税をかけることに反対する書簡を提出。
書簡は、3つの会社の法務代表の連名で、米通商代表に提出されたとのことです。
対中関税によるゲーム業界への影響は？
書簡からポイントを抜粋してみます。
なお、書簡の全文はこちらのサイトから読むことができます。
長年ゲーム業界を引っ張ってきた3社だけあって、
今回の対中制裁関税が、アメリカのゲーム業界全体に悪影響をもたらすことが
説得力をもって語られています。
・ゲーム業界は、アメリカのテクノロジーの進化に貢献し続けている
・ゲーム機は複雑なサプライチェーンのもと生産される製品である
・関税は中小規模のゲームメーカーにも悪影響である
・関税はゲームだけでなく、広範囲で技術革新を妨げる
・関税は中国の知的財産権侵害の対抗策として効果的でない
上のまとめをもう少しわかりやすく書くと、以下のような感じです。
アメリカ経済に大きく貢献しているゲーム業界ですが、
その原動力は、世界で製品パーツを生産する複雑なサプライチェーンにあります。
サプライチェーンの中核をなす中国に制裁を加えることは、
ゲーム機の安定供給に甚大な被害をもたらし、
アメリカのゲーム産業の雇用が失われるだけでなく、
他分野も含め、将来的なイノベーション創出の機会も失われます。
関税なんて何の得にもならないばかげたことは、どうかおやめくださいませ。
直接的に3社が困るのは、販売する価格を上げなければいけないことで、
ゲーム機の売上が悪くなることです。
・アメリカに輸入されるゲーム機の97%は中国で生産されている
↓
・アメリカが中国からの輸入品に25%の関税を課す
↓
・アメリカへの輸入コストがかさむため、3社はゲーム機を値上げする
↓
・ゲームが売れなくなる
この事態を避けるために、3社は、対中関税によるデメリットを示そうとして、
書簡の中で、ゲーム業界の雇用が減るとか、技術革新が起こらなくなるとか
様々な理由を考えて、対中関税を思いとどまらせようとしているわけです。
日本への影響は？
日本への影響については、直近ではないと言っていいでしょう。
ただし、実際に対中関税が発動された場合、3社がそれによってかさむコストを
アメリカで販売されるハードウェアにだけ上乗せするとは思えないので、
日本やヨーロッパなど、他の地域で販売されるハードも値上げの可能性はあります。
当面は、トランプの心変わりを待つしかなさそうですね。